アドバイザーのご紹介
INDUSTRIAL-Xでは各方面の経験豊富なアドバイザー陣をお迎えし、オープンで幅広いエコシステム形成を行いながら日本の産業構造のアップデートに本気で取り組む企業を熱く篤く支援する態勢を整えています。
アドバイザーをご紹介します。
- CFO鈴木 吾朗
- 株式会社リンクス代表取締役（現職）
1996年三菱重工業(株)入社、名古屋航空宇宙システム製作所で管理会計、MRJ目論見策定などに従事。 退職後(株)gumiなど複数ベンチャー立上げ、経営管理部管掌取締役、執行役員として従事し、2015年(株)リンクスを創業、代表取締役就任。レンタルCFOとして複数ベンチャー社外CFOに経営参画。
(株)官民連携事業研究所取締役CFO、(株)ママスクエア取締役、(株)Lynx&Innovation代表取締役、GFTD JAPAN(株)取締役、VANDDD(株)取締役、経済産業省発ドリームゲートアドバイザーを兼任。
- 戦略アドバイザー吉川 剛史
- 株式会社Y’s Resonance 代表取締役社長（現職）
早稲田大学法学部卒 NTT⇨NTTコミュニケーションズ⇨日本オラクル（執行役員経営企画室長）⇨株式会社UNIQLO（海外事業開発室長）⇨株式会社コーチエイ⇨COACH A (USA) CEO ⇨明豊ファシリティワークス株式会社（専務取締役経営企画室長）などの要職を歴任。
ベンチャーから一部上場企業経営者、国会議員・自治体首長・幹部職員まで幅広くリーダーシップコーチング・経営コンサル・社外取締役・顧問業務を行うほか、M&Aや海外事業展開その他、企業の戦略投資案件のPM業務をアウトソーシング受託。また、ベンチャー企業向け資金調達支援その他、上場までのサポートも幅広く行っている。
- 地方創生アドバイザー鷲見 英利
- (株)官民連携事業研究所 代表取締役社長（現職）
2002年ハイアールジャパンホールディングス(株)に社長補佐として入社。青島海爾の日本市場開拓、ブランディング構築に従事。同社退職後、2006年(有)ガリアースを設立し、代表取締役に就任、また同年ジャパンハウジング(株)を設立し、取締役に就任。ハイアール等海外企業の日本参入で得た知見、人脈を活かし複数事業を立上げる。2012年一般社団法人KAI OTSUCHI設立して初代理事長就任、その後プロジェクトが評価され総務省地域情報化大賞奨励賞を受賞。またママスクエアでも翌年総務省地域情報化大賞奨励賞を受賞し、2年連続で異なるプロジェクトで評価を受ける。2017年四條畷市特別参与に就任。
(株)ママスクエア取締役、四條畷市 特別参与などを兼任。
- 小売流通アドバイザー窪田 勝康
- eBASE株式会社取締役兼執行役員CFO（現職）
凸版印刷株式会社ソフトウェアビジネス本部長を経て、eBASE株式会社(証券コード3835)の創業メンバーとして創業。以降5年で新興市場へのIPOを実現し、その後、東証一部までの全ての上場プロセスや企業IR及び会計業務を最高財務責任者として担当。
eBASE社はあらゆる業界・業態の商品(製品）情報データベース関連の製品・サービスを自社開発して提供。
製造から流通に渡るサプライチェーンをインターネットで繋ぐ「企業間の商品情報交換の標準化」を担う。
又、日本最大級の商品データプールサービス「商材えびす」を開発運用することでデジタルコンテンツの利活用を推進。
- プラットフォームアドバイザー稲田 雅彦
- 元・(株)カブク創業者・会長
大阪府出身。2009年東京大学大学院修了（コンピューターサイエンス）。大学院にて人工知能を研究し博報堂に入社。さまざまな業種の新規事業開発、統合コミュニケーション戦略、クリエイティブ開発に携わる。カンヌ、アドフェスト、ロンドン広告祭、TIAAなどを受賞。
2013年に株式会社カブクを設立、代表取締役 兼 CEOに就任。3Dプリンティングによるデジタル製造プラットフォームを立ち上げる。トヨタ自動車、自動運転プラットフォームを提供するティアフォー社の自動運転ＥＶのデザイン・設計・製造など、高い注目を集める。2017年9月に東証一部上場大手メーカーからのM&Aにより連結子会社化を行う。2019年6月、同社取締役会長を退任。
- エコシステムアドバイザー平川 健司
- 京都造形芸術大学客員教授／鎌倉市政策アドバイザー／一般社団法人サービスデザイン推進協議会理事（現職）
株式会社電通にて新規事業開発およびアライアンスを担当。 2000年～2009年にかけて、東日本旅客鉄道株式会社担当アカウントプランナーとしてモバイルsuica導入、電子マネー導入、企業提携支援作業実施。2009年には、政府エコポイント事業のプロジェクト・マネージャーとして事業設計からコンソーシアム運営までの業務推進を実施。省エネルギー等事業の推進も行う。最近では、地域社会の課題解決や、中小企業・小規模事業者のIT化を支援するIT導入支援事業の推進支援を行っている。
